○平成二十四年総務省告示第三号(無線従事者規則第三十四条第七号の規定に基づく認定講習課程について総務大臣が別に告示する要件及び講習時間並びに実施要領)
(平成二十四年一月十一日)
(総務省告示第三号)
無線従事者規則(平成二年郵政省令第十八号)第三十四条第七号の規定に基づき、認定講習課程について総務大臣が別に告示する要件及び講習時間並びに実施要領を次のように定め、平成二十五年四月一日から施行する。
なお、平成九年郵政省告示第三百十八号(認定講習課程の実施要領を定める件)及び平成十五年総務省告示第二百三十七号(第三級海上無線通信士の認定講習課程について総務大臣が別に告示する要件、講習時間及び実施要領について定める件)は、平成二十五年三月三十一日限り廃止する。
一 従事者規則第三十四条第七号の総務大臣が別に告示する要件及び講習時間は、次のとおりとする。
第三級海上無線通信士の認定講習について、現に第一級海上特殊無線技士の資格を有し、かつ、当該資格により船舶局の無線設備の国際通信のための操作に三年以上従事した経歴を有する者であって、現に船舶職員及び小型船舶操縦者法(昭和二十六年法律第百四十九号)第五条に定める一級、二級又は三級海技士(航海)の資格を有する者については、英語の講習科目の講習時間を二十三時間以上(随時受講型講習にあっては、同時受講型講習に相当する教育効果が得られる講習時間とする。)とする。
二 従事者規則第三十四条第七号の総務大臣が別に告示する実施要領は、次のとおりとする。
２ 講習課程の講習の内容については、電波法施行令(平成十三年政令第二百四十五号)第三条の規定により、取得しようとする無線従事者の資格を有する者の行い、又はその監督を行うことができる無線設備の操作の範囲と現に有する無線従事者の資格を有する者の行い、又はその監督を行うことができるものとを比較し、その不足する部分について重点的に講習を行うものとする。
３ 同時受講型講習の場合にあっては、次に掲げるものであること。
(一) 一日の講習時間は、二時間以上七時間以内とすること。ただし、総務大臣が他の講習時間によることが適当と認めた場合はこの限りでない。
(二) 講習時間の単位は、標準として、六十分又は九十分とすること。
４ 随時受講型講習の場合にあっては、次に掲げるものであること。
(一) 講習科目別に講師を配置するものであること。
(二) 講習科目別に受講者の修得状況を確認するための模擬試験等を実施するものであること。
(三) 受講者の学習履歴や進捗状況などを管理し、進捗状況に応じて受講者に対して指導を行うものであること。
(四) 受講者による講習に利用するメディアへの接続が集中した場合においても学習活動に支障を来すことがないよう、当該メディアの利用状況を管理するものであること。
(五) 認定講習課程実施者(認定講習課程の実施に係る業務の一部を委託している場合は、その委託先の事業者を含む。)及び利用する情報通信ネットワークについて、十分な情報セキュリティ対策(障害が発生した際の対応策を含む。)を講じているものであること。
５ その他適切な授業計画によること。
(平二四総省告二二五・一部改正)
改正文 (平成二四年六月二六日総務省告示第二二五号) 抄
平成二十五年四月一日から施行する。
別表第一号 第一級総合無線通信士又は第二級陸上無線技術士の認定講習課程
講習科目 | 講習項目 | 最低講習時間数 | 履修方法 |
無線工学 | 一 電子技術 1 電子デバイス ア 半導体 イ 接合型トランジスタ ウ 電界効果トランジスタ エ 集積回路 オ 電子管 2 増幅、発振、変調及び復調回路 ア 増幅回路 イ 発振回路 ウ 変調及び復調 | 十八 | 講義又は演習 |
二 無線通信システム 1 無線通信方式(デジタル方式無線通信技術) ア デジタル伝送 イ デジタル変復調 ウ パルス符号変復調 エ デジタル無線通信及び誤り制御技術 オ 直交周波数分割多重方式 カ スペクトル拡散方式 キ 多元接続方式 2 送受信装置 ア CDMA方式無線電話装置 イ TDMA方式無線電話装置 ウ SSB送受信装置 エ アナログFM方式無線電話 オ 衛星通信装置(インマルサットを含む。) カ 衛星非常用位置指示無線標識 キ 混信等 3 電源装置 ア 直流電源 イ 電池(バッテリ) ウ 浮動充電方式 エ コンバーター オ 無停電電源装置 4 電波航法 ア GPS イ レーダー技術 ウ 無線航法援助装置 | 七十八 | ||
三 空中線及び給電線 1 空中線及び給電線の理論 2 空中線 ア 長波帯、中波帯空中線 イ 短波帯空中線 ウ 超短波帯、極超短波帯空中線 エ マイクロ波帯空中線 3 給電線 ア 同軸ケーブル イ 平行二線式給電線 ウ 導波管 4 整合回路 ア インピーダンス整合 イ 平衡・不平衡の変換 | 十二 | ||
四 電波伝搬 1 地上伝搬 2 電波伝搬路の分類 ア 対流圏伝搬 イ 電離層伝搬 3 電波雑音及び電波障害 | 十二 |
別表第二号 第二級総合無線通信士の認定講習課程
講習科目 | 講習項目 | 最低講習時間数 | 履修方法 |
無線工学 | 一 電子技術 1 電子デバイス ア 半導体 イ 接合型トランジスタ ウ 電界効果トランジスタ エ 集積回路 オ 電子管 2 増幅、発振、変調及び復調回路 ア 増幅回路 イ 発振回路 ウ 変調及び復調 | 十二 | 講義又は演習 |
二 無線通信システム 1 無線通信方式(デジタル方式無線通信技術) ア デジタル伝送 イ デジタル変復調 ウ パルス符号変復調 エ デジタル無線通信及び誤り制御技術 オ 直交周波数分割多重方式 カ スペクトル拡散方式 キ 多元接続方式 2 送受信装置 ア CDMA方式無線電話装置 イ TDMA方式無線電話装置 ウ SSB送受信装置 エ アナログFM方式無線電話 オ 衛星通信装置(インマルサットを含む。) カ 衛星非常用位置指示無線標識 キ 混信等 3 電源装置 ア 直流電源 イ 電池(バッテリ) ウ 浮動充電方式 エ コンバーター オ 無停電電源装置 4 電波航法 ア GPS イ レーダー技術 ウ 無線航法援助装置 | 三十 | ||
三 空中線及び給電線 1 空中線及び給電線の理論 2 空中線 ア 長波帯、中波帯空中線 イ 短波帯空中線 ウ 超短波帯、極超短波帯空中線 エ マイクロ波帯空中線 3 給電線 ア 同軸ケーブル イ 平行二線式給電線 ウ 導波管 4 整合回路 ア インピーダンス整合 イ 平衡・不平衡の変換 | 十五 | ||
四 電波伝搬 1 地上伝搬 2 電波伝搬路の分類 ア 対流圏伝搬 イ 電離層伝搬 ウ 衛星通信における電波伝搬 エ 伝送損失 オ 回線設計 3 電波雑音及び電波障害 | 十五 | ||
法規 | 一 国際電気通信連合憲章及び国際電気通信連合条約の概要 | 三 | |
二 国際電気通信連合憲章に規定する無線通信規則及び同憲章に規定する国際電気通信規則(電気通信業務を取り扱う際の基本的規定に限る。)の概要 | 十二 | ||
三 海上における人命の安全のための国際条約(附属書の規定を含む。)、船員の訓練及び資格証明並びに当直の基準に関する国際条約(附属書の規定を含む。)及び国際民間航空条約(附属書の規定を含む。)(電波に関する規定に限る。)の概要 | 六 | ||
英語 | 海上及び航空における英語による無線通信(口頭により適当に意思を表明するに足りるものに限る。) 一 重要無線通信の方法 二 国際海事機関(IMO)の標準海事通信用語による国際通話 三 国際民間航空条約第十附属書中の無線電話通信に関する事項 | 二十一 |
別表第三号 第一級海上無線通信士の認定講習課程
講習科目 | 講習項目 | 最低講習時間数 | 履修方法 |
無線工学 | 一 電子技術 1 電子デバイス ア 半導体 イ 接合型トランジスタ ウ 電界効果トランジスタ エ 集積回路 オ 電子管 2 増幅、発振、変調及び復調回路 ア 増幅回路 イ 発振回路 ウ 変調及び復調 | 十八 | 講義又は演習 |
二 無線通信システム 1 無線通信方式(デジタル方式無線通信技術) ア デジタル伝送 イ デジタル変復調 ウ パルス符号変復調 エ デジタル無線通信及び誤り制御技術 オ 直交周波数分割多重方式 カ スペクトル拡散方式 キ 多元接続方式 2 送受信装置 ア SSB送受信装置 イ アナログFM方式無線電話 ウ 衛星通信装置(インマルサットを含む。) エ 衛星非常用位置指示無線標識 オ 混信等 3 電源装置 ア 直流電源 イ 電池(バッテリ) ウ 浮動充電方式 エ コンバーター オ 無停電電源装置 4 電波航法 ア GPS イ レーダー技術 | 五十四 | ||
三 空中線及び給電線 1 空中線及び給電線の理論 2 空中線 ア 長波帯、中波帯空中線 イ 短波帯空中線 ウ 超短波帯、極超短波帯空中線 エ マイクロ波帯空中線 3 給電線 ア 同軸ケーブル イ 平行二線式給電線 ウ 導波管 4 整合回路 ア インピーダンス整合 イ 平衡・不平衡の変換 | 八 | ||
四 電波伝搬 1 地上伝搬 2 電波伝搬路の分類 ア 対流圏伝搬 イ 電離層伝搬 3 電波雑音及び電波障害 | 十 |
別表第四号 第二級海上無線通信士の認定講習課程
講習科目 | 講習項目 | 最低講習時間数 | 履修方法 |
無線工学 | 一 電子技術 1 電子デバイス ア 半導体 イ 接合型トランジスタ ウ 電界効果トランジスタ エ 集積回路 オ 電子管 2 増幅、発振、変調及び復調回路 ア 増幅回路 イ 発振回路 ウ 変調及び復調 | 十二 | 講義又は演習 |
二 無線通信システム 1 無線通信方式(デジタル方式無線通信技術) ア デジタル伝送 イ デジタル変復調 ウ パルス符号変復調 エ デジタル無線通信及び誤り制御技術 オ 直交周波数分割多重方式 カ スペクトル拡散方式 キ 多元接続方式 2 送受信装置 ア SSB送受信装置 イ アナログFM方式無線電話 ウ 衛星通信装置(インマルサットを含む。) エ 衛星非常用位置指示無線標識 オ 混信等 3 電源装置 ア 直流電源 イ 電池(バッテリ) ウ 浮動充電方式 エ コンバーター オ 無停電電源装置 4 電波航法 ア GPS イ レーダー技術 | 二十一 | ||
三 空中線及び給電線 1 空中線及び給電線の理論 2 空中線 ア 長波帯、中波帯空中線 イ 短波帯空中線 ウ 超短波帯、極超短波帯空中線 エ マイクロ波帯空中線 3 給電線 ア 同軸ケーブル イ 平行二線式給電線 ウ 導波管 4 整合回路 ア インピーダンス整合 イ 平衡・不平衡の変換 | 九 | ||
四 電波伝搬 1 地上伝搬 2 電波伝搬路の分類 ア 対流圏伝搬 イ 電離層伝搬 ウ 衛星通信における電波伝搬 エ 伝送損失 オ 回線設計 3 電波雑音及び電波障害 | 十二 | ||
法規 | 一 法及びこれに基づく命令(船舶安全法(昭和八年法律第十一号)及び電気通信事業法(昭和五十九年法律第八十六号)並びにこれらに基づく命令の関係規定を含む。) 1 目的、無線局の免許 2 無線設備 3 無線従事者 4 運用 5 業務書類 6 監督 7 その他の規則 | 十五 | |
二 国際電気通信連合憲章及び国際電気通信連合条約の概要 | 六 | ||
三 国際電気通信連合憲章に規定する無線通信規則及び同憲章に規定する国際電気通信規則(電気通信業務を取り扱う際の基本的規定に限る。)の概要 | 六 | ||
四 海上における人命の安全のための国際条約(附属書の規定を含む。)及び船員の訓練及び資格証明並びに当直の基準に関する国際条約(附属書の規定を含む。)(電波に関する規定に限る。) | 三 | ||
英語 | 海上における英語による無線通信(文書を十分に理解し、並びに文書及び口頭により十分に意思を表明するために必要なもの。) 一 重要無線通信の方法 二 一般無線通信の方法 三 国際海事機関(IMO)の標準海事通信用語による国際通話 | 五十四(英文和訳十二、和文英訳十二、英会話三十) |
別表第五号 第三級海上無線通信士の認定講習課程
講習科目 | 講習項目 | 最低講習時間数 | 履修方法 |
無線工学 | 一 無線通信システム 送受信装置 狭帯域直接印刷電信 | 二 | 講義又は演習 |
二 空中線及び給電線 1 空中線 短波帯空中線 2 給電線 平行二線式給電線 | 一 | ||
三 電波伝搬 電波伝搬路の分類 電離層伝搬 | 一 | ||
電気通信術 | 直接印刷電信 | 四 | |
法規 | 一 法及びこれに基づく命令(船舶安全法及び電気通信事業法並びにこれらに基づく命令の関係規定を含む。) 1 目的、無線局の免許 2 無線設備 3 無線従事者 4 運用 5 業務書類 6 監督 7 その他の規則 | 十三 | |
二 国際電気通信連合憲章及び国際電気通信連合条約の概要 | 三 | ||
三 国際電気通信連合憲章に規定する無線通信規則及び同憲章に規定する国際電気通信規則(電気通信業務を取り扱う際の基本的規定に限る。)の概要 | 三 | ||
四 海上における人命の安全のための国際条約(附属書の規定を含む。)及び船員の訓練及び資格証明並びに当直の基準に関する国際条約(附属書の規定を含む。)(電波に関する規定に限る。) | 三 | ||
英語 | 海上における英語による無線通信(文書を十分に理解し、並びに文書及び口頭により十分に意思を表明するために必要なもの。) 一 重要無線通信の方法 二 一般無線通信の方法 三 国際海事機関(IMO)の標準海事通信用語による国際通話(注1) | 三十三(英文和訳十、和文英訳十、英会話十三)(注2) |
注1 第一項に規定する要件を満たす者にあっては、「国際海事機関(IMO)の標準海事通信用語による国際通話の事例」とする。
注2 第一項に規定する要件を満たす者にあっては、「英文和訳十」を除き、二十三時間とする。
別表第六号 第四級海上無線通信士の認定講習課程
講習科目 | 講習項目 | 最低講習時間数 | 履修方法 |
無線工学 | 一 電子技術 1 電子デバイス ア 半導体 イ 接合型トランジスタ ウ 電界効果トランジスタ エ 集積回路 オ 電子管 2 増幅、発振、変調及び復調回路 ア 増幅回路 イ 発振回路 ウ 変調及び復調 | 十二 | 講義又は演習 |
二 無線通信システム 1 無線通信方式(デジタル方式無線通信技術) ア デジタル伝送 イ デジタル変復調 ウ パルス符号変復調 エ デジタル無線通信及び誤り制御技術 オ 直交周波数分割多重方式 カ スペクトル拡散方式 キ 多元接続方式 2 送受信装置 ア SSB送受信装置 イ アナログFM方式無線電話 ウ 衛星非常用位置指示無線標識 エ 混信等 3 電源装置 ア 直流電源 イ 電池(バッテリ) ウ 浮動充電方式 エ コンバーター オ 無停電電源装置 4 電波航法 ア GPS イ レーダー技術 | 十七 | ||
三 空中線及び給電線 1 空中線及び給電線の理論 2 空中線 ア 長波帯、中波帯空中線 イ 短波帯空中線 ウ 超短波帯、極超短波帯空中線 エ マイクロ波帯空中線 3 給電線 ア 同軸ケーブル イ 平行二線式給電線 ウ 導波管 4 整合回路 ア インピーダンス整合 イ 平衡・不平衡の変換 | 二 | ||
四 電波伝搬 電波伝搬路の分類 電離層伝搬 | 三 | ||
五 無線測定の基礎 測定機器及び測定方法 ア 測定機器 イ 測定方法 | 三 | ||
法規 | 一 法及びこれに基づく命令(船舶安全法及び電気通信事業法並びにこれらに基づく命令の関係規定を含む。) 1 目的、無線局の免許 2 無線設備 3 無線従事者 4 運用 5 業務書類 6 監督 7 その他の規則 | 二十七 | |
二 国際電気通信連合憲章及び国際電気通信連合条約の概要 | 一 | ||
三 国際電気通信連合憲章に規定する無線通信規則及び同憲章に規定する国際電気通信規則(電気通信業務を取り扱う際の基本的規定に限る。)の概要 | 二 | ||
四 海上における人命の安全のための国際条約(附属書の規定を含む。)(電波に関する規定に限る。) | 三 |
別表第七号 第一級陸上無線技術士の認定講習課程
講習科目 | 講習項目 | 最低講習時間数 | 履修方法 |
無線工学 | 一 電子技術の詳細 1 電子デバイス ア 半導体 イ 接合型トランジスタ ウ 電界効果トランジスタ エ 集積回路 オ 電子管 2 増幅、発振、変調及び復調回路 ア 増幅回路 イ 発振回路 ウ 変調及び復調 | 十八 | 講義又は演習 |
二 無線通信システムの詳細 1 無線通信方式(デジタル方式無線通信技術) ア デジタル伝送 イ デジタル変復調 ウ パルス符号変復調 エ デジタル無線通信及び誤り制御技術 オ 直交周波数分割多重方式 カ スペクトル拡散方式 キ 多元接続方式 2 送受信装置 ア CDMA方式無線電話装置 イ TDMA方式無線電話装置 ウ SSB送受信装置 エ アナログFM方式無線電話 オ 衛星通信装置(インマルサットを含む。) カ 衛星非常用位置指示無線標識 キ 混信等 3 電源装置 ア 直流電源 イ 電池(バッテリ) ウ 浮動充電方式 エ コンバーター オ 無停電電源装置 4 電波航法 ア GPS イ レーダー技術 ウ 無線航法援助装置 | 九十三 | ||
三 空中線及び給電線の詳細 1 空中線及び給電線の理論 2 空中線 ア 長波帯、中波帯空中線 イ 短波帯空中線 ウ 超短波帯、極超短波帯空中線 エ マイクロ波帯空中線 3 給電線 ア 同軸ケーブル イ 平行二線式給電線 ウ 導波管 4 整合回路 ア インピーダンス整合 イ 平衡・不平衡の変換 | 十八 | ||
四 電波伝搬の詳細 1 地上伝搬 2 電波伝搬路の分類 ア 対流圏伝搬 イ 電離層伝搬 3 電波雑音及び電波障害 | 二十一 |