一九ビット以上(二五ビット、二八ビット、二九ビット及び四八ビットを除く。)

二五ビット又は二八ビット

(1)　三一二MHzを超え一、二六〇MHz以下の周波数の電波を使用するもの(九一五・九MHz以上九二九・七MHz以下の周波数の電波を使用するものを除く。)にあっては、四八ビット以上

(2)　九一五・九MHz以上九二九・七MHz以下の周波数の電波を使用するものにあっては、三二ビット以上

三二ビット以上

二四ビット以上

四八ビット以上

四八ビット

四八ビット以上。ただし、次に掲げる周波数の電波を使用するものについては、一九ビット以上とする。

(1)　五、一五〇MHzを超え五、三五〇MHz以下、五、四七〇MHzを超え五、七三〇MHz以下又は五、九二五MHzを超え六、四二五MHz以下

(2)　二四・七七GHz以上二五・二三GHz以下の周波数であって二四・七七GHz若しくは二四・七七GHzに一〇MHzの整数倍を加えたもの

(3)　五七GHzを超え六六GHz以下

(1)　無線設備規則第九条の四第七号ロに規定する時分割多元接続方式狭帯域デジタルコードレス電話の親機(以下「時分割多元接続方式狭帯域デジタルコードレス電話の親機」という。)の無線設備にあっては、二九ビット

(2)　時分割多元接続方式狭帯域デジタルコードレス電話の親機以外の無線局の無線設備にあっては、二八ビット

(1)　無線設備規則第四十九条の八の二の二第一号に規定する時分割多元接続方式広帯域デジタルコードレス電話の親機(以下「時分割多元接続方式広帯域デジタルコードレス電話の親機」という。)の無線設備にあっては、四〇ビット

(2)　時分割多元接続方式広帯域デジタルコードレス電話の親機以外の無線局の無線設備にあっては、三六ビット

二四ビット以上

二八ビット

一九ビット以上

四八ビット以上

受信機入力電圧が二マイクロボルト以下の場合に判定を行う。

受信機入力電圧が二マイクロボルト以下の場合に判定を行う。

(1)　テレメーター用等の特定小電力無線局の無線設備(四〇〇MHz帯の周波数の電波を使用するものに限る。)を使用するものにあっては、受信機入力電力が(－)九六デシベル(一ミリワットを〇デシベルとする。)以下の場合に判定を行う。

(2)　九一五・九MHz以上九二九・七MHz以下の周波数の電波を使用するものにあっては、受信機入力電力が(－)八〇デシベル(一ミリワットを〇デシベルとする。)以下の場合に判定を行う。ただし、空中線電力が二〇ミリワットを超えるものにあっては、その超えた分を(－)八〇デシベルから減じた値以下の場合に判定を行う。

(3)　データ伝送用の特定小電力無線局の無線設備(一、二〇〇MHz帯の周波数の電波を使用するものに限る。)を使用するものにあっては、受信機入力電力が(－)一〇〇デシベル(一ミリワットを〇デシベルとする。)以下の場合に判定を行う。

受信入力電力の値が次式で求めた値未満の場合に判定を行う。ただし、四〇一MHzを超え四〇二MHz以下及び四〇五MHzを超え四〇六MHz以下の周波数帯域又は四〇二MHzを超え四〇五MHz以下の周波数帯域において、次式で求めた受信入力電力の値以上の他の無線局等の電波を受信した場合は、当該受信入力電力が最低値となる周波数帯域を空き状態であるとの判定を行う。

10logB－150＋G　デシベル(1ミリワットを0デシベルとする。)

Bは、通信状態における最大輻射帯域幅(体内植込型医療用データ伝送用の体内無線設備、体外無線設備又は体外無線制御設備が輻射する帯域幅であって、最大変調時における輻射電力の最大値からの減衰量が20デシベルとなる上限及び下限の周波数幅(単位Hz)のいずれか最大のものをいう。)とし、Gは、受信空中線の絶対利得とする。

受信機入力電力が(－)九六デシベル(一ミリワットを〇デシベルとする。)以下の場合に判定を行う。

(1)　二、四〇〇MHz以上二、四八三・五MHz以下の周波数の電波を使用するものにあっては、他の無線局から発射される電波を検出し、又は受信信号と拡散のための信号を演算し信号レベルを検出することにより判定を行う。ただし、通信品質劣化時に通信路の切断を行う機能を有するものにあっては、通信路の正常性を確認することにより判定を行うことができる。

(2)　二、四七一MHz以上二、四九七MHz以下の周波数の電波を使用するものにあっては、他の無線局から発射される電波を検出し、又は受信信号と拡散のための信号を演算し信号レベルを検出することにより判定を行う。

(3)　五、一五〇MHzを超え五、三五〇MHz以下、五、四七〇MHzを超え五、七三〇MHz以下又は五、九二五MHzを超え六、四二五MHz以下の周波数の電波を使用するものについては、次のとおりとする。

ア　通信の相手方以外の無線局の無線設備から発射された電波を受信し、受信空中線の最大利得方向における電界強度が毎メートル一〇〇ミリボルトを超える場合に当該無線局の無線設備が発射する周波数の電波と同一の周波数の電波の発射を行わないものであること。

イ　その無線設備は、使用する電波の周波数が空き状態であるとの判定を行った後、送信を開始するものであること。ただし、判定後八ミリ秒以内に、当該判定を行った無線設備を使用する無線局又はこれを通信の相手方とする無線局が送信を開始する場合は、当該判定を省略することができる。

(4)　二四・七七GHz以上二五・二三GHz以下の周波数であって二四・七七GHz若しくは二四・七七GHzに一〇MHzの整数倍を加えた周波数の電波を使用するものについては、次のとおりとする。

ア　通信の相手方以外の無線局の無線設備から発射された電波を受信し、受信空中線の最大利得方向における電界強度が毎メートル四六〇ミリボルト(一MHzの帯域幅における等価等方輻射電力が、絶対利得〇デシベルの送信空中線に一MHzの帯域幅における平均電力が一〇ミリワットの空中線電力を加えたときの値を超えるときは次の式により求められる値)を超える場合に、当該無線設備が発射する周波数の単位無線チャネルと同一の周波数の電波の発射を行わないものであること。この場合において、当該無線設備から発射された電波の受信は、それぞれの単位無線チャネルの搬送波の周波数において行うものとする。

460／√Aミリボルト

Aは、1MHzの帯域幅における等価等方輻射電力を、絶対利得0デシベルの送信空中線に1MHzの帯域幅における平均電力が10ミリワットの空中線電力を加えたときの値で除した値とする。

イ　(3)イに規定する条件のものであること。

(5)　五七GHzを超え六六GHz以下の周波数の電波を使用するものにあっては、他の無線局から発射される電波を検出し、又は受信信号を演算し信号レベルを検出することにより判定を行う。

受信機入力電圧が一五九マイクロボルト以下の場合に判定を行う。

(1)　時分割多元接続方式広帯域デジタルコードレス電話の親機の無線設備(一、八九九・〇七二MHz又は一、九〇〇・八MHzの周波数の電波を発射しようとする場合に限る。)にあっては、時分割多元接続方式狭帯域デジタルコードレス電話の制御チャネルのうち、一、八九八・四五MHz又は一、九〇〇・二五MHzの電波による受信電力が(－)八二デシベル(一ミリワットを〇デシベルとする。)以下の場合及び本項(2)の場合に判定を行う。ただし、一、八九九・〇七二MHzの周波数の電波を発射しようとする場合であって空中線電力が一ミリワット以下又は一、九〇〇・八MHzの周波数の電波を発射しようとする場合であって空中線電力が〇・三ミリワット以下のものはこの限りではない。

(2)　時分割多元接続方式広帯域デジタルコードレス電話の親機の無線設備及び時分割多元接続方式広帯域デジタルコードレス電話の親機以外の無線設備にあっては、電波を発射するために使用するチャネル及びそれに対応する受信のためのチャネルにおいて、通信の相手方以外の無線局が発射する電波による受信電力が連続する二フレーム以上にわたり(－)六二デシベル(一ミリワットを〇デシベルとする。)以下の場合に判定を行う。

(1)　占有周波数帯幅の許容値が一、四〇〇kHzの無線設備については、アからウの場合に判定を行う。なお、空中線電力の低下分を空中線の利得で補うもの以外の場合にあっては、最大二〇デシベルまでの空中線電力の低下分を受信電力に加えることができる。

ア　時分割・直交周波数分割多元接続方式デジタルコードレス電話の親機(子機のキャリアセンスを代行するものに限る。)にあっては、その電波を発射するために使用するサブフレームにおいて、通信の相手方以外の無線局が発射する電波による受信電力が、連続する二フレーム以上にわたり(－)六八デシベル(一ミリワットを〇デシベルとする。)以下である場合

イ　時分割・直交周波数分割多元接続方式デジタルコードレス電話の親機及び子機それぞれがキャリアセンスを行うものにあっては、その電波を発射するために使用するサブフレームにおいて、通信の相手方以外の無線局が発射する電波による受信電力が、連続する二フレーム以上にわたり、(－)六二デシベル(一ミリワットを〇デシベルとする。)以下である場合

ウ　時分割多元接続方式狭帯域デジタルコードレス電話の制御チャネルのうち、一、八九八・四五MHz又は一、九〇〇・二五MHzの電波による受信電力が(－)七五デシベル(一ミリワットを〇デシベルとする。)以下の場合

(2)　占有周波数帯幅の許容値が五、〇〇〇kHzの無線設備については、アからウの場合に判定を行う。なお、空中線電力の低下分を空中線の利得で補うもの以外の場合にあっては、最大二〇デシベルまでの空中線電力の低下分を受信電力に加えることができる。

ア　時分割・直交周波数分割多元接続方式デジタルコードレス電話の親機(子機のキャリアセンスを代行するものに限る。)にあっては、その電波を発射するために使用するサブフレームにおいて、通信の相手方以外の無線局が発射する電波による受信電力が、連続する二フレーム以上にわたり(－)六四デシベル(一ミリワットを〇デシベルとする。)以下である場合

イ　時分割・直交周波数分割多元接続方式デジタルコードレス電話の親機及び子機それぞれがキャリアセンスを行うものにあっては、その電波を発射するために使用するサブフレームにおいて、通信の相手方以外の無線局が発射する電波による受信電力が、連続する二フレーム以上にわたり、(－)五六デシベル(一ミリワットを〇デシベルとする。)以下である場合

ウ　時分割・直交周波数分割多元接続方式デジタルコードレス電話の親機が中心周波数一、八九九・一MHzの電波を発射しようとする場合、時分割多元接続方式狭帯域デジタルコードレス電話の制御チャネルのうち、一、八九八・四五MHz又は一、九〇〇・二五MHzの電波による受信電力が(－)八二デシベル(一ミリワットを〇デシベルとする。)以下の場合

受信機入力電圧が一五九マイクロボルト以下の場合に判定を行う。

(1)　五GHz帯無線アクセスシステムの無線局の無線設備は、送信を行おうとする電波において通信の相手方以外の無線局が発射する電波の電界強度Eが次式で求めた値を超える場合には、その送信を行わないものであること。

ただし、Gは空中線利得の真値、Ptは空中線電力(W)とし、nは、占有周波数帯幅が9MHzを超え19.7MHz以下の場合はn＝20、占有周波数帯幅が4.5MHzを超え9MHz以下の場合はn＝10、占有周波数帯幅が4.5MHz以下の場合はn＝5とする。

(2)　その無線設備は、送信を行おうとする電波が空き状態であるとの判定を行った後、送信を開始するものであること。ただし、他の無線設備から送受信を制御されている場合及び送信を行った無線設備が当該判定後四ミリ秒以内に送信を再開する場合は、この限りでない。

他の無線局から発射される電波を検出し、又は受信信号を演算し信号レベルを検出することにより判定を行う。ただし、通信品質劣化時に通信路の切断を行う機能を有するものにあっては、通信路の正常性を確認することにより判定を行うことができる。