(１)　短波無線電信及び短波無線電話により通信を行う海岸局

注

1　周波数の単位は、kHz。

2　識別信号のうち英語の呼出名称の使用については、海岸局と外国の船舶局との間に通信を行う場合に使用する。

3　(1)については、狭帯域直接印刷電信による通信を行う場合に使用する。

4　(2)については、デジタル選択呼出装置による通信を行う場合に使用する。

5　(3)については、デジタル選択呼出装置による通信に引き続く狭帯域直接印刷電信又は無線電話による通信を行う場合に使用する。

(２)　中短波無線電信(デジタル選択呼出装置に限る。)、中短波無線電話又は超短波無線電話により通信を行う海岸局

注

1　この表においては、通信所を同じくする海岸局を一覧に一括して記載した。

2　周波数の単位は、Mを付したものはMHz、その他はkHz。

3　識別信号のうち、英語の呼出名称の使用については、海岸局と外国の船舶局との間に通信を行う場合に使用する。

4　送信電波の欄の周波数のうち、通信周波数は、156.8MHz以外のものである。

5　送信電波の欄の各周波数は、以下に掲げる通信に使用する。

(1)　F1B電波2,177kHzについては、デジタル選択呼出装置による通信

(2)　J3E電波2,150kHz及び2,394.5kHzについては、デジタル選択呼出装置による通信に続く無線電話による通信

２　運用する時間　常時

３　その他

(１)　船位通報制度の運用主体　海上保安庁

(２)　船位通報制度の対象船舶　対象海域を航行する全船舶

(３)　対象海域　北緯17度以北、東経165度以西の海域

(４)　通報の種類、時期及び主な通報事項

(５)　船位通報制度への参加方法

この制度への参加は、任意であり、航海計画を送つたときをその開始とし、最終通報を送つたときを終了とする。出港時又は入域時にこの制度に参加しなかつた場合であつても、航海の途中で参加を希望することができ、また、航海の途中で参加を終了したいときは、最終通報を通報することにより、参加を終了することができる。

なお、通報は、最寄りの海上保安部署等に対し、書面等他の連絡方法によつて行うこともできる。

(６)　呼出し等

位置通報又は最終通報の遅延により安否を確認する必要がある船舶、救助を依頼する船舶等、連絡を要する船舶に対し、東京(富津)海岸局は、毎奇数時(中央標準時による。)の00分及び必要の都度、デジタル選択呼出装置(F1B)の電波の同時送信により、呼出しを行う。また、1(2)に掲げる海岸局は、必要の都度、呼出しを行う。